XMLが一般に浸透している状況と共に、これまでのリレーショナルデータベースにはない柔軟性を持つことから、多彩な用途での利用が期待されているXMLデータベース。
ここまでの連載では、XMLデータベースが誕生、発展してきた背景や、同製品が持っている利点について解説してきた。
今回からの2回は、実際にXMLデータベースが導入された事例から、XMLデータベースの持つ価値と、導入メリットを見ていくことにする。
高い柔軟性から、多彩な用途での利用が期待されているXMLデータベース。
前回より、三井物産のNeoCoreXMSを例に挙げて、実際にXMLデータベースが導入された事例をフォーカスしている。
前回は、XMLデータベースのネイティブな使い方が活用されているケースを見てきたが、今回はより一般企業でも活用範囲が広い、ドキュメントデータベースとしての活用方法を見ていくことにする。
インターネット上の商取引に代表されるようなコンピューター同士の情報交換に加え、人にも理解できる言語として開発されたXML。
データの構造や項目を自由に設定できるという柔軟性の高さが幅広いユーザーに理解され、XMLの適用範囲は広がり続けている。
そして適用範囲の拡大によって有望視されているのが、XMLを最大限に活用できる「XMLデータベース」と呼ばれるソリューションだ。
ここでは、XMLデータベースが果たす役割と市場動向、そして最新のソリューションや導入事例について見ていくことにする。
個人情報保護法が施行され、3カ月が経とうとしているが、摘発された大きな事件などは起きてはいない。
しかし、コンプライアンスへの取り組み体制を開示している企業は少なく、実態には疑問も多い。
そこで新日本監査法人 大阪事務所の澤井正之氏に、企業の内情と効果的な対策について話を伺った。
個人情報保護法の施行によって、個人情報の漏洩対策に関心が高まっている。
しかし対策が必要なのは個人情報だけでなく、企業内部に存在する機密情報や知的財産など、さまざまな分野に及んでいる。
その有効策として、CAとアイピーロックスジャパンが行った情報漏洩対策セミナーを紹介する。
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